ハザードマップはどうやって作る？

近年、集中豪雨などにより、洪水や土砂災害をはじめ、かつてない規模の災害が発生したというニュースが後を絶ちません。

こうした大規模な自然災害が発生するたびに、必要性が叫ばれ、重要度を増しているのが、ハザードマップです。

ハザードマップとは？

ハザードマップとは、洪水、地震、高潮など、過去の災害データや地理情報をもとに、各地域で起こる災害を予測し、被害範囲を示した地図のこと。

ひとくちにハザードマップといっても、想定される災害によってさまざまな種類があります。

このうち利水社では主に、洪水、土砂災害、ため池の決壊、津波を対象としたハザードマップを手掛けています。

雨に起因する災害（洪水、土砂災害、ため池）をひとつにまとめた防災マップを作成することもあります。

ハザードマップができるまで

今回はその中でも、洪水ハザードマップがどのような手順で作られるのかをご紹介しましょう。

まずは災害予測データありき

洪水ハザードマップを作成する際、まず必要となるのが、大雨が降ったときに、その地域がどれだけ水に浸ってしまうのかを予測した解析データ。

少し専門的に言うと、「メッシュ（正方形の区画）ごとの浸水深（何ｍ水に浸るのか）」のデータが必須となります。

この浸水深のデータは、区画ごとの地盤の高さに加え、川からどのくらいの水が溢れてくるのか、その土地に建物など水を堰き止めるものがあるのか、水路など排水が行えるものがあるのか、など様々な要素を加味し複雑な計算のもと割り出されます。

実はこの解析データを用意するのは、ハザードマップ作成の前段階。国や県から依頼されることの多い業務となります。

ガイドラインに沿って作成

そして、災害予測の解析データが揃ったことをもとに、市町村など個々の自治体から依頼されるのが、ハザードマップの作成です。

ハザードマップの作成は、国土交通省が公開しているガイドラインに則って行われます。

「浸水深を６段階に色分けして表示する」、「避難する際に危険な箇所がある場合は明示する」といったガイドラインの事項に照らし合わせ、地図上に浸水の危険がある区域や避難する上での注意点、避難所の位置などを、目で見てわかりやすいよう示していきます。

地域の方とのワークショップ

さらに特に近年では、“住民を主体とした防災”という観点から、地域住民の代表者と行うワークショップを取り入れる動きも増えてきました。

「勉強会」や「防災マップ作成会」と題し、その土地に住む方だからこそ判断しうる避難のタイミングや注意点を、実際に考えてもらう機会を設けます。

ここで得た情報をもとに、例えば橋の対岸にある集落の場合、橋が水に沈んだり流されてしまったりする危険性を考え、「上流で水が溢れているのが確認できた段階で早めに避難する」といった判断基準などがマップに書き加えられていきます。

ハザードマップをご活用ください

こうして住民のみなさんのご協力も得ながら作成されたハザードマップは、多くの場合、自治体を通し各家庭へ配布されることになります。

災害への備えの第一歩として、防災について考えるきっかけとして、ぜひハザードマップを身近に置きご活用いただけたらと願っています。